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投資信託定時定額買付サービス

投資信託定時定額
買付サービス

定時定額サービスの魅力

投資といっても、まとまった資金もないし毎回投資先を選ぶのも大変。
投資したあとも頻繁に確認しないといけないのも面倒・・・

お客さまにおすすめの運用方法があります。
そんなときは「積立投資」をご検討ください！

5,000円から
無理なくスタートできる！

まとまったお金で運用する方法ではなく、自分のペースで無理なくコツコツと積み立てながら運用できます。
毎月決まった日に
自動的に購入！

毎月決まった日、金額で自動的に購入されるので、面倒な手続きも発生しません。タイミングも悩みません。
価格が安い時に“たくさん”
高い時には“少しだけ”買える

一定の金額で購入すると、価額が安いときは「たくさん購入」、高いときには「少しの購入」ができ、効率的に投資も、リスクも低減できます。

時間分散のメリット

一度にすべての資金で購入するのではなく、同じファンドでも時期をずらして
購入することによって購入価格をならして平準化する効果が期待できます。
それを「ドル・コスト平均法」といいます！

基準価額が高い時は購入口数は少なく、基準価額が低い時は購入口数は多くなります。長期的に、毎月一定金額を買い続けることがポイントです。

定時定額サービスを
活用して
「つみたて投資」の効果を
パワーアップする方法

色々な資産に分けて
投資する(分散投資)

分散投資のイメージ

1つの資産に集中して投資するのではなく、いろいろな資産に分けて投資することでリスクを抑えながら効率的に収益を目指せます。

長い目で投資する（長期投資）

長期運用のイメージ

資産を分散したら、長い目で資産を育てる意識を持ちましょう。
日々の動きに一喜一憂せず、長期保有することで、安定した効率的な運用が期待できます。

複利の力を活用する（複利運用）

分散投資のイメージ

投資信託等で得られた収益を再投資して継続的に運用し、収益が収益を生む状況を作ることで大きなリターンが期待できます。

複利で積立投資をした場合

～毎月の積立金を1か月複利で積立投資した場合の資産推移シミュレーション～

5百万円以上

1千万円以上

3千万円以上

積立金	年利	5年	10年	15年	20年	30年
1万円	0%	60万円	120万円	180万円	240万円	360万円
	2%	63万円	133万円	210万円	295万円	493万円
	5%	68万円	155万円	267万円	411万円	832万円
3万円	0%	180万円	360万円	540万円	720万円	1,080万円
	2%	189万円	398万円	629万円	884万円	1,478万円
	5%	204万円	466万円	802万円	1,233万円	2,497万円
5万円	0%	300万円	600万円	900万円	1,200万円	1,800万円
	2%	315万円	664万円	1,049万円	1,474万円	2,464万円
	5%	340万円	776万円	1,336万円	2,055万円	4,161万円

＼定時定額サービスはじめよう！／

投資信託のお手続き

投資信託についてのご注意

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により、基準価額は変動します。よって元本および収益金が保証されておりません。
投資信託は、申込時に「購入時手数料」、換金時に「信託財産留保額」および「換金手数料」、運用期間中は「信託報酬」および「その他の費用（監査報酬等）」などがかかります。
ただし、これら費用は各ファンドにより異なります。費用につきましてはファンド一覧における購入時手数料の表示、ならびに各ファンドの目論見書等で必ずご確認ください。また、当該手数料等の合計額についても、ファンドによって、またファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託は、預金保険の対象ではありません。当金庫で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は、預金ではなく、元本の保証はされていません。
投資信託の運用による損益は、投資信託を購入したお客様に帰属します。
投資信託の取扱いは当金庫が行いますが、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。
投資信託をご購入の際には「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」をご確認のうえご自身でご判断ください。「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」は、当金庫の投資信託取扱店舗にご用意しております。ただし、インターネットバンキング専用ファンドについては、インターネットによる電子交付となります。
投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフの規定の適用はありません。

重要情報シート目論見書補完書面

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